「第二新卒向け」「既卒歓迎」と書かれた求人や就職支援サービスを見ると、自分はどちらに当てはまるのか迷うことがあります。卒業してから働いた経験が短い、アルバイト期間がある、退職して少し時間がたったなど、経歴は一人ずつ違います。
見出しの呼び名だけで「自分は対象外」と決める必要はありません。今の就業状況と応募先の条件を照らし合わせることが先です。この記事では、求人や相談先を見るときに確認したい順番を整理します。
まず自分の経歴を、短い事実で整理する
「第二新卒か既卒か」という肩書を先に決めようとすると、定義の違いに振り回されがちです。最初は次の事実だけをメモにしてください。
- 学校を卒業した時期と最終学歴。
- 卒業後に働いた期間、雇用形態、現在は在職中か離職中か。
- 希望する勤務地、仕事の種類、働き始められる時期。
たとえば、就業経験がある人向けのサービスと、卒業後まだ正社員経験のない人向けのサービスでは、同じ「若手向け」でも対象が違う場合があります。広告の見出しではなく、公式の「対象者」「利用条件」「よくある質問」を読みましょう。
「卒業後3年以内なら新卒枠」は、必ず応募できるという意味ではない
厚生労働省の既卒者の新卒枠応募に関する案内は、事業主に対し、既卒者が卒業後少なくとも3年間は新卒採用枠へ応募できるよう努めることを示しています。すべての企業が同じ条件で応募を受け付けるという保証ではありません。
気になる企業を見つけたら、募集要項の卒業年度、就業経験の扱い、入社時期を確認しましょう。書かれていない場合は採用窓口に問い合わせる方が、「3年以内だから大丈夫」と推測するより確実です。
支援サービスは、名称より「誰を支援するか」で比べる
民間の就職・転職支援サービスにも、第二新卒と既卒を別の入口にしている例があります。UZUZの公式サービス案内は「既卒」「第二新卒」「新卒」の就業サポートを分けて表示しています。これはサービスの区分例であり、登録を勧めるものでも、各入口の細かな利用条件を確定するものでもありません。
登録前には、次の点をそのサービスの最新の公式ページで確認してください。
- 自分の学歴、就業経験、在職・離職状況で利用できるか。
- 相談だけしたい段階でも利用できるか。
- 希望する地域や職種の求人を扱っているか。
- 利用者に費用がかかる場面はあるか。
- どのような連絡があり、紹介後に応募を断れるか。
対象に見えても、希望する求人を必ず紹介してもらえるとは限りません。申し込む前に、自分の経歴と希望を伝え、支援できる範囲を確かめましょう。
サービスに登録しないで始める道もある
まず求人の条件を知りたいなら、公開されている募集要項を読み比べる方法があります。職種の違いが分からなければ、厚生労働省の職業情報提供サイト job tagで仕事内容を調べられます。考えを整理したいときは、求職者・在職者に向けた無料キャリアコンサルティングも選択肢です。
どの方法でも、最初に自分の経歴を簡単に言葉にしておくと、対象の確認や質問がしやすくなります。急いで一つのサービスに決めなくても構いません。
呼び名に迷ったら、自分の経歴を応募条件に当てはめる
第二新卒・既卒という言葉は、求人を探す入口になります。卒業時期と働いた経歴を一行にまとめ、募集要項の卒業年度や就業経験の条件と並べてみてください。条件に書かれていない部分だけを採用窓口へ尋ねれば、肩書に迷い続けず、自分が応募を検討できる求人を選び始められます。
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